この集計値は、大学情報データベースへの入力にご協力いただいた84の国立大学法人の平成18年度データを基に作成しました。 集計値は下表にある教育(14種類の指標)と研究(14種類の指標)です。集計値ファイルは一括または個別にダウンロードができます。 データを参照する際には下記の注意事項についてご留意願います。 また、ご意見等ございましたら、
ご意見・ご要望のページにお願いします。
(本データを引用される場合のご連絡も、上記のご意見・ご要望からお願いいたします。)
集計値ファイル
- 全ページ(約1.8MB)
- 分割ページ 目次
研 究
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指標名
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本務教員あたりの特許出願数
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P.65
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本務教員あたりの特許取得数
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P.66
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本務教員あたりのライセンス契約数
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P.67
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本務教員あたりのライセンス収入額
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P.68
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本務教員あたりの保有件数に対するライセンス契約数
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P.69
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本務教員あたりの科学研究費補助金の採択(内定)率(新規)
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P.70
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本務教員あたりの科学研究費補助金の申請件数(新規)
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P.71
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本務教員あたりの科学研究費補助金の採択(内定)件数(新規)
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P.72
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本務教員あたりの科学研究費補助金の内定件数(新規および継続)
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P.73
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本務教員あたりの科学研究費補助金の内定金額(間接経費を含む。新規および継続)
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P.74
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本務教員あたりの共同研究受入件数
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P.75
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本務教員あたりの共同研究受入金額
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P.76
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本務教員あたりの受託研究受入件数
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P.77
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本務教員あたりの受託研究受入金額
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P.78
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【集計値データを参照する上での注意事項】
- 大学によって組織の形態・構成や学生の履修形態(長期履修、飛び級等)等が多様であるため、
一定様式で収集した本データでは、その組織の実態を反映していない場合があります。
(例1)早期修了者が多いため、卒業修了率が高い。
(例2)編入学生は入学年度が不明なため、標準修了年限内(+2年)卒業率が低い。
(例3)秋期入学者については次年度の卒業の扱いとなるため、標準修了年限内卒業率が低い。
(例4)長期履修生を留年生として計上しているため、留年率が高い。
- 改組した旧組織および新組織では、データが異常値を示している場合があります。
(例1)改組をした旧組織で留年した学生がいる場合は、留年率が極端に高い。
(例2)1次募集、2次募集を新旧両組織で別に募集をしたため、入学定員充足率が低い。
(例3)改組により最高学年学生数が多く計上され、卒業修了率が低い。
- いくつかのデータについては、
データ入力定義等とは異なる値を入力している可能性が若干見られますが、
入力の手間を考慮して今回は再入力は求めておりません。
そのため異常値と思われる値も出力されております。
(例1)入学者数の入力ミスと思われ、入学定員充足率が極端に低い。
(例2)春秋の調査票で入学定員を重複して入力したため、入学定員充足率が半減した。
(例3)募集人員について、若干名等の文字入力をしたことなどにより、受験者倍率が高い。
- それぞれの値は学生数や本務教員数で除算しておりますが、
学生・教員数が存在しない組織(たとえば大学院重点化した大学における学部や、改組した組織等)では
計算ができないため計上されておりません。
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